商社マンの給料は一般的に高いと言われているが、実際にどのくらい貰っているのか、気になっている人は多いだろう。
私も大学の同期とかと飲んだりすると、昔はよく年収について聞かれたものだった。
たが、たいていは気まずくなっておわるので、回答しないことがほとんどであった。
ここでは商社マンの給料・年収についてみていきたいと思う。
商社マンは月収も高いがボーナスの割合が大きい
私が勤めていた総合商社での経験から話すと、今の業績であれば外資系企業を除いて、日本企業で私より給料が良いという人にはほぼあったことがないし、聞いたことがない。
商社マンは月収もそれなりに多いのだが、何といっても業績連動のボーナスがすごい。
今の総合商社の業績であれば、ボーナスは年間で12ヶ月以上は出ているだろう。
そしてこのボーナスは、総合職も一般職も基本的な割合としては同じである。
なので入社2年目の一般職の月収が20万円、年収が240万円とすると、ボーナスとして240万円以上が支給されるので、年収は500万円近くか、残業代なども含めたら500万円を超えてくるだろう。
入社2年目の一般職の給料としては、相当良い部類というかこれより高いのがあるのだろうか、というくらいの水準である。
話を総合職に戻すと、みんなが気になる年収1千万円を超える年次だが、残業代とかにもよってくるが、入社6年目～7年目くらいで超えてくると思うし、残業が多ければ入社5年目というケースもあるだろう。
商社マンが1,000万円に到達する年次は？課長・部長の給料は？
総合商社は入社10年目前後から、管理職扱いとなる会社が多いだろう。
そうなると残業代は出ないのだが、月収は60万円を超えてくるので、年収はそれだけで700万円オーバー。
これに加えてボーナスが12ヶ月出れば、年収は1,400万円以上となってくるのである。
30代前半の給料としては相当高いだろう。
だが総合商社もここからの上がり方は鈍くなってくる。課長になる40歳前後で1,800万円、部長になる40歳後半から50歳前後で2,000万円といったところだろう。
そこからは役員まで上り詰めれば4,000～5,000万円、そして社長になれたとしても1億円程度といったところだと思う。
商社マンは30代前半くらいまでの若手のうちの給料は相当高いが、それ以降は伸び悩む感じとなっている。
商社マンの海外駐在の給料や手当は？
では海外駐在になった場合はどうなるのだろうか？
これは完全に駐在地によって変わってくるため、一概には言えない。
生活環境が悪かったり、治安が悪いエリアであれば。ハードシップ手当てが多くつく。
地域を無視して話をすると、海外駐在員の良いところは、月収に税金がかからないことである。
性格に言うと会社が月収の税金を負担してくれるため、給与から天引きされることはない。
そして家賃や車も会社負担になったりするので、おそらく入社3年目で海外駐在した場合でも、日本でいえば年収1,000万円相当の手取りとなることは珍しくない。
ボーナスは日本で受け取るため、税金はかかってくるが、月収を海外で受け取っているため、適用される所得税率も低くなるし、1月1日時点で日本にいなければその年の住民税はかかってこないので、メリットは大きい。
海外にいると日本でもらうボーナスには手を付けることはほぼないので、それがそのまま貯金となって、長期間海外に言っていれば驚くくらいに貯金が増えるだろう。
まとめ
商社マンの給料は一般に比べるとだいぶ高い水準にあるといえるだろう。
しかしながら日本は累進課税制度であり税金は高くなるし、周りに合わせて良い生活をしていると、ほとんど貯金ができないという人も多い。
海外駐在になれば、あまりお金を使う機会もなくなって、劇的に貯金を殖やすことができるだろう。
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