2010年、2015年~2018年の総合商社の純利益、2019年の純利益予想ランキングは以下の通りとなっている。
引用:東京経済 2018年11月17日号「進撃の商社」
2019年3月期の総合商社の純利益見通し合計は、2兆1,400億円とはじめて2兆円を突破する見通しとなっている。
想定の為替レート対比も円安に推移しており、今後もこの水準が続けば業績の更なる上方修正も期待できるかもしれない。
ここでは総合商社の純利益についてみていきたいと思う。
目次
総合商社の純利益ランキング、伊藤忠商事が躍進
2010年頃までは三菱商事、三井物産、住友商事の財閥系総合商社が純利益ランキングでは上位3位を占めていたが、ここ最近では伊藤忠商事が大きく躍進して上位3位に食い込んでいる。
伊藤忠商事は岡藤社長の下、2016年には悲願の純利益ランキング1位を獲得し、その後も三菱商事に続いて上位を維持、2019年3月期も5,000億円を見込んでいる。
三菱商事・三井物産は赤字からV時回復
ここ最近の商社の純利益は三菱商事と三井物産が2016年3月に創業以来初めてとなる赤字決算となったが、それ以降業績はV時回復している。
住友商事も2015年3月期に赤字決算となっている。伊藤忠商事と丸紅は赤字決算は出しておらず、その中でも伊藤忠商事の成長は目を見張るものがある。
商社不要論とは
総合商社は2000年前後には軒並み業績が悪化し、伊藤忠商事、住友商事、丸紅は多額の赤字を出し苦しい時期を過ごしていた。
この時には「商社不要論」がささやかれ、商社としての機能が問われていた時代であった。
その時の商社と言えば貿易やファイナンスの機能が中心となっており、メーカーが自ら資金調達をして海外とやり取りをするようになると商社を使う必要性が薄れていった。
引用:東京経済 2018年11月17日号「進撃の商社」
リーマンショック前後の総合商社は事業投資メイン
「商社不要論」が出ていこう、総合商社はビジネスモデルを事業投資に大きく切り替え、資源ブームもあってリーマンショック前までは各社最高益を出して好調な時代が続いていた。
しかしながらリーマンショックで資源価格が暴落し経済が停滞すると、総合商社が多額の減損計上を余儀なくされ、赤字を出す企業も出てくることになった。
総合商社は非資源分野に注力
資源を中心とした事業投資で多額の損失を出した総合商社は、資源価格に左右されず安定的な収益基盤を確立するために非資源の分野に注力するようになった。
いまでは非資源分野の収益基盤が確立されつつあり、また資源高も後押しする形で各社最高益を更新する見込みとなっている。
まとめ
総合商社の決算は好調が続いており、2019年3月期も多くの会社で過去最高益を更新する見通しとなっている。
商社のビジネスモデルはここ20年程度を見ても大きく変化しており、ここ最近は資源価格に影響を受けないよう非資源分野に注力して収益基盤を確立している。
特に伊藤忠商事の躍進は目を見張るものがある。
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